マスメディアの役割

通信・交通手段の途絶も加わって関東以外の地域では伝聞情報や新聞記者・ジャーナリストの現地取材による情報収集に頼らざるを得なくなり(ラジオ放送の実用化はこの直後、大正末期のことである ラジオ#日本初のラジオ放送)、新聞紙上では「東京(関東)全域が壊滅・水没」・「津波赤城山麓にまで達する」・「政府首脳の全滅」・「伊豆諸島の大噴火による消滅」などと言った噂やデマが取り上げられた。その中には在日韓国・朝鮮人が「暴徒化[3]した」「井戸に毒を入れ、また放火して回っている」というものもあった。

僕たちが、あたりまえのように享受してる、マスメディアの恩恵。でも、まだまだ歴史が浅いんだなぁ・・・。
新聞で百数十年。
ラジオと映画が、このあと登場し、リアルタイムな現況と、あとから映像とを、知ることが出来るようになった。でも、ファシズムが活用して。
戦後、テレビが登場し、リアルタイムに映像が観られるようになった。でも、阪神大震災の朝、僕は当初、神戸の震度データが抜けていることに気づかず、安心してしまった。

 ・日本のマスコミがまたまた間違いを起こしつつある。
  二学期に向けての啓発的記事がないばかりか、各地で発生している集団感染を、冬場の季節性インフルエンザと同等の扱いで、非常に小さ記事にしている。
  病原性は基本的に季節性インフルエンザと同じではある。
  大きな違いは、ハイリスク者が感染したとき、重症化する恐れがあるから、その対策が重要であることだ。
  ハイリスク者が発病したとき迅速に医療機関で対応出来る体制:時間外でも、休日でもハイリスク者には投薬の必要がある。土曜日の夕方に発熱して、抗インフルエンザ薬を服用するのが月曜日では、ハイリスク者では遅すぎる。最低12時間以内が理想と管理人は考える。
  重体者を迅速にICUに収容出来る体制。この場合妊婦もあり得るから、産科のある病院が必要だ。


  学校開始に向けての、学校側の正しい対策。家庭における対策。これは各地域の保健行政担当者、教育委員会の担当者から発信される必要がある。それはマスコミを通じて行われなければならない。関係機関だけのメールやFAXではアリバイ証明にすぎない。
  もうじき始まる学校や大学での集団発生に対して、その啓発、集団発生を受け止めた上で授業やイベント継続するための対策等、マスコミの果たすべき役割は大きい。

この指摘に応えるかのような記事が、掲載され始めている。

 新型インフルエンザの流行が始まり、10月にも第1波のピークが来る可能性が高まっている。ほとんどの人は軽症で治るが、重症化のリスクが高い人たちはどうしたらいいのか。対処法をまとめた。

”くしゃみやせきの時、手のひらで口を覆うように”と教えてしまった校長先生(→ドアノブなどを通して、ウイルスを拡げてしまう。 ティッシュで受け止めるか、ひじの内側で覆う)。
妊婦さんにも、インフルエンザと判定されてからでないと、タミフルは出せないと言う、保健所。
僕自身も、勉強が必要だ。
こういった、啓蒙的な記事を、ぜひたくさん載せてほしいなぁ。